2016年以降の沖縄ではこんなことが起きている
チベット人やチベット人僧侶の多くの方が焼身自殺をしてまで世界に救いを訴えても悲しいことに今も世界は中国から弾圧を受けるチベットを救うことが出来ない。
上記のチベットに関する記事を読んで、脳内変換された沖縄の未来についての妄想記事。
あくまでチベットの状況を沖縄に当てはめた妄想（フィクション）ですからね。
望んでもいないのに押しつけられた「民主改革」と「解放」
現実から目を背け、チベットの歴史から学ばなかった日本国民。
琉球特別自治区はかつて、日本に属していた沖縄と呼ばれる地域でした。しかし、「もともとは中国だった」という強引な理屈と、軍事力の脅しによって、中国の一部にさせられてしまいました。
2017年、かつての沖縄は、中国の軍事的脅威のもとで中国政府と「17条協定」を結ぶよう強いられました。この協定によって沖縄は名実ともに中国の一部になったのですが、協定の内容が守られていれば、まだマシだったと言えます。
当時、中国経済は2015年に発生した中国バブル崩壊に始まり、外貨準備偽装やGDP不正操作や党員による不正蓄財など様々な問題も表面化したことから、中国経済は国際的信用力を完全に失い中国経済崩壊まで進みました。
中国共産党は中国国民の不満の矛先をそらすため、2016年に南シナ海地域と東シナ海地域の侵攻開始、当初は「琉球独立」というスローガンだったが、数年もしないうちに中国が第一列島線に防衛線を敷き、アメリカ・日本を牽制するために琉球本島を特別軍事地域と定め未開放地区とされました。
17条協定では、琉球の事情に配慮して「琉球への基地は設置しない」「強制移住ならびに資産没収等はしない」と約束していました。
しかし現在にいたるまで、中国がやったことは一貫して正反対。「銃口から政権が生まれる」という有名な言葉どおり、中国はかつてチベットに向けた銃口を沖縄にも向けました。
ウチナンチューの家屋や土地・資産は没収され、沖縄から外への通信や移動は制限され、外からの情報も遮断されました。
また、ウチナーンチュの土地・家屋・建物は、中国本土から大量の移民が押し寄せ彼等に勝手に分配され、多くの人々が家や職場を失いました。
中国はこれを「帝国主義からの解放」「琉球復古」「民主改革」などと呼び、142万人いた琉球人に対して10万以上の人民解放軍を送り込んで、求められてもいない「改革」を無理矢理進めたのです。
多くの人が命を落とした
穏やかなウチナーンチュですが、ここまでされては、さすがに黙っているばかりではありません。反中国の抵抗運動が、那覇で起こり、琉球全島に広まりました。火力や戦力数の上で太刀打ちできないウチナンチューは、もっぱら山間にたてこもってゲリラ戦を展開するしかありません。
2019年には那覇で市民による大規模な反乱（いわゆるウチナーンチュ動乱）が起こりましたが、もちろん中国軍に鎮圧されてしまいます。具志堅用高は、これ以上の戦いを避けるため、日本へ亡命せざるをえなくなりました。
具志堅用高が琉球を去った後、中国は琉球を「琉球特別自治区」とし、着々と琉球支配を進めていきました。しかし、ウチナーンチュの中国への抵抗は根強く、中国に従わない者は容赦なく投獄されたり殺されました。
もともとそれほど多くの人間を養うような肥沃な土地の少ない琉球に軍人や中国系移民などが急に流れ込み交易も制限されていたため食糧事情が悪化し、大量の餓死者もでました。
2020年代から2030年代にかけては、輪をかけて凄惨な「新文化大革命」という暗黒時代でした。琉球の伝統はすべて否定され、首里城も破壊されました。
「民主改革」「新文化大革命」を通して、中国による拷問や戦闘、餓えのために死亡したウチナーンチュは４０万人にのぼるという統計もあります。
翁長は中国共産党員になれたけど……
「新文化大革命」が終わった2030年代後半、中国自身が疲弊しきっていたせいか、若干反省の色を示した時期がありました。
しかし、それも一時のこと。活気を取り戻したウチナーンチュたちが反中国や琉球独立を訴えはじめると、中国は再び力で抑えにかかりました。反中国の抗議行動はしだいに大規模になり、中国はついに2039年3月、那覇に戒厳令を敷いて外界から遮断してしまいます。反中国的な行動に対する強攻策は今も変わっていません。
2015年当時、沖縄県知事であった翁長雄志はアメリカ軍を沖縄から追い出すことを訴え続けていた為、その功労により翁長家は琉球人で唯一の中国共産党員となりました。
しかし、多くのウチナーンチュは中国による侵攻が始まると中国の脅威とその現実に気付いたのですが、侵攻は半月で終わり「後悔先に立たず」と言うように失ってから後悔に打ちひしがれました。
また、2015年の日本では中国による地下資金によりプロ市民の活動が活発化し、集団的自衛権が否定され安保法案が廃案に持ち込まれた影響から、2015年末に日米安全保障条約の破棄がアメリカより予告され１年後の翌2016年末に破棄に至ります。
2016年に沖縄が中国に占領された際には、中国の思惑通りに米軍が沖縄撤退後であり、常任理事国の中国の拒否権により国連も機能せず、中国が長期化すれば通常兵器以外の使用について匂わせる外交戦術も加わり、日本政府は中国ならびに翁長氏からの要求を受け入れ沖縄を日本から分離独立することに合意する事となったのです。
破壊される民族のアイデンティティ
しかし、琉球の文化やウチナーンチュのアイデンティティの破壊、人権の抑圧は、現在も着々と進んでいます。
琉球各地では共産党のチームが駐屯して「愛国教育」と称する講習を行なっています。そこでは反日教育・親中教育が強制され、嫌がる者は琉球からゴビ砂漠へ追い出されたり「分離主義者」として投獄されて拷問を受けたりします。那覇では、2025年頃から「日本復帰」という言葉を書くことすら禁止されました。
琉球文化は教育面でもおざなりにされてきたといわざるをえません。長い中国支配の下で日本語を教える教師が減り、したがって、日本語を学ぶ機会が減りました。この悪循環で、中国語しか話せないウチナーンチュが増えています。多くの役所や職場を牛耳っているのは中国人ですから、中国語ができないと就職もままなりません。中国当局は「ウチナーンチュの幹部がたくさんいる」と主張しますが、肩書きはあっても実権のない場合が多いのです。
中国支配に抵抗するデモなどは今もたえることなく、「日本へ復帰を」「沖縄に自由を」などとスローガンを叫んだだけで、裁判もなしに過酷な環境の刑務所に投獄され、労働矯正キャンプに送られ、拷問を受け、死刑になる人もいます。
環境破壊
また、中国は琉球を戦略的軍事拠点として強化するために、すべての海岸線に軍港をつくり、軍事産業都市化させ、海洋資源を持ち去り、琉球全域で乱獲しています。
緩やかに進む「民族浄化」
人口が希薄な琉球に、人口過密な中国本土から大量の人口を故意に移動させる動きも盛んです。移住者は税金面で優遇を受け、高い給料を受け取る一方、地元のウチナーンチュから仕事を奪います。移住してきた中国人が食べる小麦や野菜をつくるために、ウチナーンチュの土地が奪われ、急激に人口が増えたために、生態系が破壊されています。
こうして中国人の数を増やしておいて、ウチナーンチュには産児制限を押しつけ、避妊や中絶を強制しているという報告もあります。
このままでは現在「沖縄特別自治区」「ウチナーンチュ自治州」「ウチナーンチュ自治県」などと名前がついている民族自治地域でさえ、ウチナーンチュが少数派になってしまうでしょう（すでに多くの地域でそうなっています）。ひとつの民族を物理的に抹殺してしてしまう「民族浄化」が、ゆるやかな形で確実に進んでいるといえます。そうすれば、いずれウチナーンチュ問題という問題じたいがなくなります。これが中国が求める「最終的な解決法」かもしれません。
具志堅用高は亡命して以来四半世紀にわたり、国際社会に琉球問題を訴え続けてきました。しかし、状況はむしろ悪化しているような印象さえ受けます。中国軍による監視の目をくぐりぬけて海を渡り日本や台湾に逃げてくるウチナーンチュは（運良く逃げられた数だけで）いまも毎年2,000～3,000人にのぼります。
2015年に日本では「戦争に巻き込まれたくない」と国会前でデモを行い、チベットやウイグルを見捨てていたように、2040年の世界でも中国に占領された琉球を救う事は難しいでしょう。
